不妊治療と「保険」の関係。保険のプロがわかりやすく解説します。|トピックスファロー

不妊治療と2つの「保険」の関係

早く子供が欲しいけど、なかなか子宝に恵まれない・・・真剣に悩んでいても、人には相談しにくい夫婦の悩み。それが「不妊治療」です。不妊治療にかかる医療費は高額になりそうですが、保険は適用できるのでしょうか？

具体的なお話をする前に、「保険」という文言についてちょっと整理してみましょう。「保険」とは、次の2つの意味があり、これらを分けて考えないと誤解が生じてしまいます。

（1）保険会社の「医療保険」
医療保険、ガン保険、生活習慣病保険、医療費用保険など、保険会社によるさまざまな商品があります。
（2）国や自治体等による「公的な医療保険制度」
サラリーマンの「健康保険」、自営業の「国民健康保険」がそれにあたります。

以上を踏まえて、不妊治療とそれぞれの保険との関係を見てみましょう。

保険会社の「医療保険」では、残念ながら不妊治療の費用は保障されません。ほとんどの病気やケガによる入院費用や治療費用は保障されるのですが、不妊治療の費用は保障されません。

理由は、保険業法において、保険会社が保障することができる病気と認定されていないからです。言い換えれば、現時点では、保険会社が商品開発できない状況にあるからなのです。

補足：
2014年1月頃に、「金融庁が不妊治療保険を解禁」といった記事をご覧になった方も多かったと思いますが、まさにこの話でして、保険業法を改正し、保険会社が商品開発できる環境にしておこうという趣旨のものでしたが、結果は見送りとなってしまいました。

国や自治体等による「公的な医療保険制度」のほうには、次の2つの保障があります。

（1）保険診療 ・・・治療費の3割を自己負担すればよいという制度（※注）
（2）助成金　・・・一定の条件下において助成金を受け取れる制度
※注：「保険診療」が対象外の治療では、「自由診療」として全額自己負担となります。

なお、これらの保障は、不妊治療の段階（種類）によって適用されるか否かが異なります。下表は、その概要を整理した表です。

不妊治療の費用は、個人差はありますが、段階ごとにおおよそ下表のような金額となります。こうしてみると、（3）人工授精、（4）体外受精、顕微授精での経済的負担が大きくなることが一目瞭然です。

不妊治療では、さまざまな不安を少しでも取り除き、精神的に安定させることも大切です。費用（お金）の問題も不安要素の1つとなりますので、その考え方のポイントをお教えします。

POINT
お金の問題は、頭の中だけで考えるのではなく、紙の上で整理すること

「不妊治療の費用」の表を参考にすると、個人差はありますが、タイミング療法から人工授精まではそれほど大きな負担とはならないことがわかります。逆に、体外受精や顕微授精は治療回数によって大きな負担となることが予測できます。

このように、まずは経済的に不安ではない領域を夫婦で話し合って明確にすることが重要です。年齢・不妊治療の段階・給与・貯金額など、人によって生活環境は異なりますが、

・いくら必要か
・足りるのか足りないのか

を明らかにすることで、不安ではない領域がハッキリとし、そこまでは心身ともにリラックスした状態で臨めると思います。また、不安な領域がハッキリすることで、その対策についても検討しやすくなります。

自治体では、高額の治療費となる特定不妊治療（体外受精・顕微授精）について、治療費を助成してくれます。

下記は2014年度の東京都の概要です。お医者さんにも相談できますが、その前に各自治体のWebページで確認しておくとよいでしょう。

（1）条件　　：法律上の婚姻関係があり、夫婦合算の年収が730万円未満であること
（2）助成金額 ：治療1回につき、治療ステージによって7.5万円～20万円
（3）助成回数 ：妻の年齢、過去の助成回数によって異なります。

前述の通り、保険会社の「医療保険」では、不妊治療の費用は保障されません。しかし、女性の場合、妊娠・出産時期が最も身体的な変化が起こり、女性特有の疾病リスクが高まります。

不妊治療中でも、不妊治療以外の疾病リスクを「医療保険」で補うことができれば、これも1つの安心に繋がるといえます。

また、保険会社から受け取る「保険金」は、治療費に充当することはもちろんですが、例えば退院後の旅行費用などに充てて精神的な改善を図ることも可能となります。

POINT
女性は若いうちから、少しくらいは「医療保険」に加入しておくこと

「医療保険」は、病気や異常分娩などの後では加入できなかったり、多くの条件付きの契約になることが多くなります。

二十歳になったら、社会人になったら、結婚したらと、医療保険に入るタイミングは人それぞれでしょうが、女性は男性に比べて若いうち、すなわち妊娠する前に加入することをお勧めします。

なお当社では、不妊治療中でも割増保険料がない医療保険を開発しましたので、ご興味がありましたら弊社サイトまでおいでください。