気象予報士になろう！
photo by NASA Goddard Space Flight Center on flickr
天気・気象に関する知識を身に付けるための資格である「気象予報士」。
気象に関する仕事に就くためだけでなく、気象学に興味のある方など、趣味として検定合格を目指す人も少なくありません。
今回は、気象予報士の資格についてや、仕事の内容について紹介します。
気象予報士の仕事
気象予報士と聞くと、テレビに出てくるような「お天気キャスター」のイメージを持つ人もいるかもしれませんが、彼らは必ずしも、気象予報士の資格を持っているとは限りません。
もちろん、気象予報士の資格を取るとそのような仕事を行う人もいますが、メディア向けの仕事ではその他にも、放送局向けの天気に関する原稿を書いたり、天気に関するアドバイスを行ったりします。
また、その他にも特定企業や自治体に気象情報を提供する仕事もあります。そのような仕事は、いわゆる「気象会社」が行っています。有名どころでは、ウェザーニュースがあります。
例えば、イベント企画会社に情報を提供し日程計画の参考にしたり、スーパーに情報を提供し気候に合わせた商品準備のアドバイスをしたりします。
また、気象会社のように天気予報を専門としている企業だけでなく、一般の企業においても気象予報士を利用している会社も存在します。気象情報が欲しいけど気象会社へ支払う費用を抑えたい。そんな企業が経費削減の一環として、社内に気象予報士を置いているのです。
気象予報士の資格
気象予報士は1993年、気象業務法の改正により「気象予報士制度」が導入され、誕生しました。それまでの天気予報は、気象庁の予報官しか行えませんでしたが、改正以降は気象データを民間に開放するようになりました。しかし、知識を持たないものが適当に予報を行っても、ただ混乱を招くだけ。そのために誕生したのが、気象予報士なのです。
気象予報士の試験は1994年に第1回試験が行われて以降、現在までに39回の試験が行われていますが、平均合格率は4～6％と、難関資格となっています。うち、女性気象予報士は全体の1割強程度と、少な目となっています。
また、気象予報士の試験には科目免除の制度があります。
免除制度
- 1年以内に学科試験を合格した者。
- 予報業務従事者・養成課程において、気象庁調癌が定めたものを修了し、国の行政機関に3年以上予報業務に従事した者。
- 技術士法第32号第1項により登録を受けている技術士であり、3年以上予報業務の従事経験がある者。
- 国の行政機関において7年以上予報業務・観測業務に従事した経験がある者。
- 観測業務従事者・養成課程において、起床長官が定めるものを修了し、国の行政機関に3年以上観測業務に従事した者。
- 国の行政機関において7年以上観測業務に従事した経験を持つ者。
参考：試験案内書(pdf,計18ページ) – 気象業務支援センター
気象予報士になるための勉強法
気象予報士の資格は、独学でも勉強できるでしょうが、合格するためには中々難しい問題です。
ですので、勉強するのでしたら、専門学校や通信講座をオススメします。
通常の参考書では模範回答しか参考に出来なくても、専門学校や通信講座なら、専門家や講師の丁寧な添削をもらえますので、独学よりも疑問の解決がしやすいです。
主な専門学校・通信講座
合格のコツ
難関試験の気象予報士試験ですが、合格のためのテクニックの1つとして、1発合格を狙わない方法があります。
すなわち、1回目の試験は学科試験通過に全力を出すのです。学科試験を通過すれば、1年以内のテストは試験免除となりますので、その間に実技試験対策に全力を尽くして、合格を目指すのです。
また、通信講座などを使って、自宅で試験演習と行うと、人によっては私用によって中断してしまう人もいるかもしれません。
しかし、本番の試験は時間もそう多くはありません。なので、試験受験を目指している方は、余裕のある時間の使い方や、時間を意識した勉強を行うとよいでしょう。
過去には12歳11か月の合格者が誕生しています。その他にも、仕事や家事を片手に試験合格した人も存在します。このように、高難易度資格でも努力次第では誰でも合格することが可能ですので、皆さんも資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。