35歳以上の転職活動の実態
年齢制限を設けていない求人であっても、実際のところは「35歳までで区切る」というのが転職市場のひとつの大きな流れです。30歳前後が若手採用であるのに対して、30代後半の採用は管理職としての素養を見られます。
管理職としての素養があるかどうか？すでに管理職の人ならどのような実績があるか？が確認されます。つまり、35歳以上の転職は、管理職として活躍できる、ということも視野に入れる必要が出てくるということです。
・社会人になって10年以上が経ち、若手の先輩として存在感が高まっていること
・若手の管理職として期待される年齢にあること
※「35歳まで」という書き方がされていても、36歳や37歳でもギリギリOKであったり、実際のところ採用企業がターゲットにしているのは28歳前後であるということもあったりします。
35歳から転職活動をする上での心構え
結論から述べれば、「年収・ポジションが下がるのは嫌だ」というリスクを避けるような方は、35歳からの転職には向かないでしょう。35歳からの転職は、「新たなチャレンジのためにリスクを取れる」という方が向いています。大企業からベンチャー企業へ移るという安定性のリスクや、給与が一時的に下がるという年収減のリスクなどを覚悟しないといけません。
私が以前勤めていたベンチャー企業でも、35歳を過ぎてから転職してきて上司となった人がいました。彼は某大手企業で数年間勤務した後、自分自身で会社を興し、年収も一般的なサラリーマンの数倍という生活を送っていました。
しかし、「創業間もないベンチャー企業を再び1から成長させる経験をもう一度したい」という思いだけで、新たな職場へと転職してきたのです。
彼はリスクを選んだのです。
給料は成果報酬に変わり、一般的なサラリーマンよりも薄給となり、生活するのも厳しい状況となりました。それでも、新たな環境に移ってきた彼の目からは、希望という情熱が溢れていたのを、私は今でもはっきりと覚えています。
35歳以上の転職活動の戦略
まず、35歳以上の転職活動は難易度が高いと認識する必要があります。35歳という年齢は、一般的に若手の管理職としてデビューしたばかりの年齢ですが、それほど管理職としての経験は積んでいない段階です。ある程度管理職経験を積んできている40歳前後の相手が応募していた場合、35歳のビジネスパーソンは実績でも大きく差をつけられている状況であり、転職活動の難易度は高くなります。では、難易度が高いということを認識した上で、35歳以上の方が転職活動を勝ち抜くためには何をアピールポイントにすればいいのでしょうか？
35歳を超えると、マネージャーとしての視点を持つことが必要であり、経験者もそうでない人も、自分がマネージャーとしてどのような仕事をするつもりかについて、転職活動の中でアピールすることがカギとなります。
すでに管理職経験がある人なら、自分の実績を具体的なエピソードにして説明します。エピソードの選び方や説明の仕方を見れば、その人がどの程度戦略的な発想の持ち主かがわかるものです。
ある程度ビジネス経験がある人なら、働いてきた中で実績や成果のひとつやふたつはあるはずです。その中のいくつかを自分の言葉できちんと説明し、伝えることができれば大丈夫です。
「マネージャー資質」があるかどうかをアピールする必要があります。コツとしては、自分が優秀だと感じている、もしくは反面教師としている上司や先輩を思い浮かべ、彼らがどのようにあなたと接してくれたかを考えてみてください。
自分のパフォーマンスが思わしくないときに上司がどのような指示を出してくれたか、自分の失敗をどう解決をしてくれたか。そういったエピソードには、マネージャーとしてのノウハウがたくさん隠されているはずです。
書類選考と面接での注意点
内定をもらうまでには、書類選考と面接を突破する必要があります。そのどちらにおいても、経験・スキル・実績が評価ポイントになるのは当然なのですが、意外な決め手となるのが「退職理由」や「転職理由」です。問題視される「退職理由」
退職理由を言う時にいつも悩みの種になるのが、どこまで本音で話すべきか？という問題です。相手から誤解されかねない微妙な状況にある場合や、自ら反省すべき辞め方をされてきた場合は、本音で話して釈明するべきかどうか悩むところでしょう。上司とうまくやれなかったなど、職場の人間関係が理由で辞めることは誰しもあるものです。しかし、それを話して相手に与える印象は決して良いものではありません。その状況を説明することが、以前勤めていた会社の悪口を言っているような印象を相手に与えてしまい、マイナスイメージとなります。
個人的都合での退職も警戒される
次に退職理由で嫌われるのは、「やりたい仕事ができなくなったから辞めた」という理由です。この理由が採用企業から嫌がられることを意外に思う人もいるかもしれません。でも、会社は個人都合よりも組織都合を優先するため、時に不本意な状況が生まれるのも仕方のないことです。
このような思考パターンを持つ人に対して、採用の現場では警戒心を持ちます。おそらく新しい会社に入っても、遅かれ早かれ会社の決断を不満に感じて、いずれ会社を辞めてしまうだろうというマイナスな印象を与えてしまいます。
会社都合での退職は事実を伝える
退職理由の中には、自分の意思で辞めたのではない場合もあります。自分の意思で辞める「自己都合退職」に対して、会社から退職勧奨を受けて辞める「会社都合退職」です。業績不振や企業の買収、合併など、どうしても人員削減が必要な場合があります。
このような場合に、人件費が高いベテラン社員や派遣社員がそのターゲットにされることがあり、会社側から退職勧奨を受けることがあります。会社都合で退職を余儀なくされた場合は、退職理由を簡潔に「事実関係のみ」を伝えるのがベストです。 「業績不振による管理職削減のための会社都合退職」「企業が買収を受けたことよる組織変更組織のための会社都合退職」
このような表現で十分です。
「慰留されなかったから評価が低いと思われないか」「人員削減が決まったときに会社に残れる選択肢がなかったのは、能力がないと思われないだろうか」といって懸念する人もいますが、会社が人員整理をするときは複雑な状況があり、優秀な人材でも会社に残れないこともあるため、理由としておかしいことはありません。
事前の準備は万全に
ここまで退職理由や転職理由について説明してきましたが、それ以前に「経験・スキル・実績が評価されることが大前提」であることは勘違いしてはいけないところです。退職理由、転職理由が完璧であったとしても、経験・スキル・実績が評価されなければ、当たり前ですが転職は実現しないのです。その大前提があった上で、せっかく経験・スキル・実績が評価されているのに、退職理由に関する不用意な発言で転職に失敗する人が多いため、この点は要注意です。
書類選考や面接選考に臨む前に、入念な準備をして説得力のある退職理由、転職理由を作り込んでおくことをお勧めします。
面接での質問も重要な評価ポイント
これまでの話は相手からの質問に答える場面でしたが、実は自分の話をする以上に、相手にビジネスの本質的な質問を投げかけていくことが大事なポイントになります。・会社の強みと弱みは何か？
・10年後のマーケットをどのように想定しているか？
といった質問をして、相手とディスカッションをしっかりとすることが重要です。そういった質問が次々と出てくるということは、「マネジメント力」や「経営者目線」があることのアピールになるからです。
ディスカッションをしながら、相手とビジョンやマネジメントに対する考え方を共有し、入社前の段階で擦り合わせをしておくことも、面接に臨む上での重要な姿勢なのです。
具体的に資質と実績をアピールする
転職市場における35歳前後のビジネスパーソンは、他の世代よりも転職に苦労することもあるのは事実でしょう。しかし、ここで取り上げたように、コミュニケーション能力をもって具体的なマネージャー資質をアピールできれば、競争が厳しい転職市場をうまく勝ち抜くことができると思います。ぜひ皆さんも、転職の成功組となって明るい未来を切り拓いてください！