トラブル防止のための3つのルール
「思うような結果にならなかった」「事前の説明と効果が違っていた」「後から高額な手術代を請求された」など、美容整形についての苦情を耳にしたことがあるという人は多いはず。
実際に、消費者問題を取り扱う国民生活センターによると、美容医療サービス（美容を目的とした医療サービス）に関する相談が、ここ5年間で1,500件前後も寄せられています。
このようなトラブルを防止するためにも、以下の3つについて実践することが重要です。
事前に情報収集する
美容整形の手術を受ける上で、もっとも大切なのが病院選びです。
ネットの口コミだけではなく、実際に手術の受けた人に評判を聞く、技術力や経験を知るために医師の経歴を調べるという方法があります。
また、とりあえずカウンセリングだけを受けてみて、病院の雰囲気やお医者さんがどのような人か確かめるのも良いかもしれません。その際は、執刀医がカウンセリングを行っているか、無理に手術を勧めたりしないか、なども確認しておきしましょう。
事前に医師に確認する
医師からの説明をきちんと理解せず、なんとなく同意書にサインしてしまった、ということでは後でトラブルが起きてしまっても、どうにもなりません。整形手術を受ける前には、医師からの説明をしっかり受けた上で同意する、いわゆるインフォームド・コンセントが大切です。
具体的には、少なくとも以下のようなことを知っておいた方が良いでしょう。
- どのような手術を、どのくらいの時間をかけて行うのか？
- 術後にはどのようなダメージがあって、どのくらいで回復するのか？
- 効果はどのくらい持続するのか？
- 費用はいくらかかるのか？また、どのように支払うのか？
- どのようなトラブルが考えられるのか？また、それについてどのように対処するのか？
日本国内で受ける
美容整形を受けた後で、最も重要となるのがアフターケアです。
海外で手術を受けた場合、術後に何かトラブルが起きてしまっても、すぐにその病院で診察してもらうのは難しいといえます。また、取り返しのつかないことになっても、裁判に持ち込むためには、言葉や法律が障害となる可能性があります。
最近では、海外で整形手術を受けることに抵抗がなくなりつつあるようですが、たとえプチ整形であっても、国内ほどは安全ではないため、できる限りアフターケアがしっかりしている、国内の美容外科で手術を受けた方が良いといえます。
トラブルが起きてしまった時の2つの対処法
残念なことに、美容整形の施術によって危害を受けた場合は、しかるべき対処が必要です。ここでは、そのような場合でも泣き寝入りせずに、対処するための方法をご紹介します。
弁護士に相談する
一般的に美容整形では、手術を行う前に「同意書」にサインをすることから、何かトラブルが起きた場合、裁判で不利になりやすい傾向にあります。そのため、まずは美容整形に対する理解や実績のある弁護士に相談する必要があります。
最近では、美容整形やエステ被害の相談に積極的な弁護士が増えていることから、そのような弁護士が見つかったなら、まずは一度、相談してみてはいかがでしょう。
最寄りの消費者センターに相談する
独立行政法人の国民生活センターは、消費者被害を防止するための国の行政機関です。そして、その国民生活センターに寄せられる消費者の相談を受け付けているのが、全国約1,000ケ所にある消費者センターです。
消費者センターは、消費者保護を目的に設置された都道府県や市町村の行政機関で、トラブルを解決するための情報提供や助言のほかに、消費者センターが業者とのあっせんを行ってくれる場合もあります。
相談は主に、電話または郵便による文書で受け付けています。下記URLから最寄りのセンターの連絡先をご確認下さい。
各都道府県の消費生活センター
http://www.kokusen.go.jp/link/_pref.html